see to
ラジオ英会話より
あなたのお嬢さんはお父さんをとても大きく描きました
Your daughter made her dad really big in her drawing.
下線は、日本語にするとちょっとまわりくどいが（貴殿の娘さんは彼女のお父さんを）、英語ではそう表現するしかない。
じゃあ、Your daughter made you really big in her drawing.
とは言える？
というか、当事者（「お父さん」）と面と向かって話している状況にあっても、前者のような表現が普通のようだ。
He made his dad big.
かれは父親を大きく描きました。（子供が書いた絵について）
Make mine the fishberger.
私のはフィッシュバーガーにして
（私はフィッシュバーガーで）
わたしが晩ごはんの準備をしているあいだ、リラックスしてくつろいでね
Relax and make yourselves at home while I see to the dinner.
see to という超初歩的に思える句動詞は知らなかった。
see to は「〜の面倒を見る」「〜の準備をする」「〜に必要な処置を施す」
See to it that you lock all the doors
Can you see to it that you call me tomorrow morning?
全然関係ないのだが、世界には事実があるだけで、それをどう解釈するかによってどうとでも見えるというのは言い古された話だ。しかしワイはこれをとことん理解できているだろうか。たとえば、やっと着いた、と言いたくなるところを、着いた、というだけにとどめてみる。若い医者だと思うがすかさず「若い」を取り去り、医者、としてだけ認識する。というのも「若い」という形容詞は必要かといわれればそんなんでもないでしょう。この辺は田中小実昌の短編だったかに書いていたのを思い出しながら書いているんだけど。
コップに水が半分も入っていると思うか、半分しかないと思うかによって楽観的か悲観的か分かれる、という話はよく持ち出される。ここで重要な論点は、むしろ、どちらの感想も排するということなのではないか。ただ、コップに水が半分入っている、という事実だけが確実な認識なのだから。
人間の苦しみの多くは、無駄な思考の産物だ。さまざまな苦悩や後悔、不満、恥ずかしさ、といった感情、あるいは他人にどう思われるかを気にするような怯え、そういったものはすべてある事実に対する単なる個人の感じ方にすぎず、まったく当てにならない、まったく普遍性のない、無駄な思考だと言える。無駄というよりむしろ害悪ですらある、まであるということばを使ってみようか。害悪まである。
なにが言いたいかというと、形容詞や副詞を使いすぎると世界をあるがままに見ることができないのではないでしょうか。See the world as it is. See the things as they are.
実に久しぶりに中島公園あたりの豊平川沿いを走って、ホテルの温泉に入った。
絶望と希望は紙一重
PERが高いということはそこに投資家の「希望」が詰まっているといえるが、一瞬でその希望は反転し「絶望」に変わる。そんなことは珍しくない。
ぼくが絶望しているあいだ、マザーズ銘柄も絶望の淵にいた。しかし確かにコツンはあって、HENNGE、WealthNavi、Kaizen PF、Makuake、ココペリなどは三週間ほどで二倍近くになった。つまり個別企業がどうこうというより、グロース株はまとめて大きく上がった。（マザーズが下げすぎていた）。とはいえ、ながいながい株価下落からみたら、ちょっとした上げにしかみえないのだが。
ここが勘所なんだなあと思う。ぼくがほんとにやる気を無くしていたまさにそのときに、急激な上昇が始まっていた！それはぼくが「この株で大儲けする！」と意気揚々として買った株が、まさにそのときから際限のない下落の道を突き進むこといなっていたのとどう違うだろうか。
ねえ君、ダウンサイドに付き合ったのだから、アップサイドを逃さないように前向きに物色し続けるべきなんだ。
投票と消費
TEDのAfter Hoursというポッドキャストでこんなことを言っていた。
いまの消費行動はある企業の行動に賛同するかしないかで購入するかを決める。たとえばロシア事業から潔く撤退した企業の商品は買うし、居残る企業の商品は買わない。あるいはサステナビリティに積極的ではない企業より、積極的に取り組んでいる企業を選好する。
少し前までは、安ければ買う、という行為は正当とされていたし、多くの人はそうしてきたことだろう、しかしいまは環境負荷を与えない経営をしている企業の商品が多少高くても買う。そこに気分の良し悪しも関係してくるほど、そのへんの目に見えない経営情報というのは重要視されてきている。
そこでなぜこういう変化が起こっているのかというと、企業が巨大になりすぎていて、いずれ国をも凌駕するかもしれない状況が現に今あって、というかすでに巨大IT企業などは国を超えて絶大な力を持っている。
消費者はそのへんのことにはもちろん気づいていて、今行われている消費行動というのは、ある政党や政治家を支持するかどうかを決める投票の価値よりも特定の企業を支持する／しないことを表明する消費のほうが本質的だということをわかっているということでもあるだろう。
最近英語学習に熱心。ってほんとの初歩の初歩じゃん。でもこれがね、意外と勉強になる。
learnenglishkids.britishcouncil.org
小康状態
エンドレスな下げ、とくにわたしのPFに襲いかかるS安の連続（決算が出るたびに激下げが直撃）でほとんど生きた心地がしなかった。しかしいまはすこし回復し、反発しつつある銘柄を眺めている。
ただ、さっきセネカを読んでいたからなのかもしれないが、資産がゼロになるかもしれないが、それが現実になったとして、実際わりとなんとかなるよね。それがあなたが想像していた最悪の状況なんですか、とその時自問してれば、きっとわりと平気だったんだなと。
最悪がどの程度のものなのか、まずアクチュアルに考えてみて、でそれが最大のダウンサイド。ダウンサイドはそこだと過程すると、そして自分がすでにそこにいたとして、そうするとあとはアップサイドしかない。ダウンサイドを限定させるということは、現状を認識する最大の思考訓練なのかもしれなかった。
朝早く目が覚めて、らじるらじるで語学番組の再放送を只管聞いていた。春で、暖かくなる季節の朝、こういうのはいいと思った。
ウイークエンドサンシャインも聞いていた。特に、
What Does Freedom Mean （To A Free Man） / Cody ChesnuTT // 12 Years A Slave （Music From And Inspired By The Motion Picture）
が非常にupliftingな曲だった。ピーター・バラカンと渋谷陽一の声の似ている程度が半端ない。と思う。
絶望とは無縁の資本市場がいい
株式市場への政府の介入が強まれば、いずれ中国のように社会主義的な資本経済に変化する。だれも、政府が介入する資本市場の株を保有したいとは思わないだろう。エレファントインザルーム。
投資家は数が少なく、投資家をなんとなく嫌う人は多い。いまこの人の支持率が高いのは、大衆に迎合することをしゃべっているから。このひとにはなにもないと（なにかこれをやりたいという志がない）いわれて、なにかいわなきゃいけない、なにか信じなきゃいけないと焦ってそのなにかを決めたのかもしれない、株主や起業家に対する嫉妬が根底にあるという指摘もあたってるかもしれない。
もし、分配をそこまで重視するなら、企業に強制するのではなく、BIで全国民に配ればいいのに、それは言わない。となれば理念の根底にあるものは、資本家を痛めつけたいという気分が大きいのかもしれない。
こんな首相は長期的にやはり日本をだめにするだろう。企業は収益性を上げることもできないまま賃上げを求められ、社員は業績も上がらないのに給料だけ上がりホクホクだろう。これまでどおりの努力で給料だけがあがる。経営者は苦しめられ、社員を新規採用したくなくなる。平等が求められれば低い方へ平等ということにして対応する。疲弊した企業は競争力を失い、国際競争から取り残される。収益性は悪化し、株価のさらなる下落が待ち受ける。投資家ははれものにでも触るように日本市場から遠ざかる。
その時、ベーシックインカムが実現する。社会主義的国家が形成される。
売りどきがわかるのは思い上がり
ハワードの最新メモから
What are the “sharp bursts” Miller talks about? On April 11, 2019, The Motley Fool cited data from JP Morgan Asset Management’s 2019 Retirement Guide showing that in the 20-year period between 1999 and 2018, the annual return on the S&P 500 was 5.6%, but your return would only have been 2.0% if you had sat out the 10 best days (or roughly 0.4% of the trading days), and you wouldn’t have made any money at all if you had missed the 20 best days. In the past, returns have often been similarly concentrated in a small number of days. Nevertheless, overactive investors continue to jump in and out of the market, incurring transactions costs and capital gains taxes and running the risk of missing those “sharp bursts.”
ミラーのいう「シャープ・バースト」とはなにかというと、２０１９年４月１１日、モトレーフールがJPMの2019リタイアメントガイドから引用し、1999年から2018年の20年間にかけてSP500の平均年間リターンは5.6％だったが、もし最良の10日に市場に居合わせなかったら（言い換えれば総取引日のおよそ0.4％）、2％にすぎなかった。さらにもし最良の20日を逃していたら何らリターンを得ることもなかったというデータを紹介している。過去を見ればこのようにリターンは、わずか数日に集中している。にもかかわらず手数の多すぎる投資家はマーケットから資金を引き上げたり再度参入している。それにより取引手数料とキャピタルゲイン課税と、このような「シャープ・バースト」を取り逃すリスクを負うことになる。
As mentioned earlier, investors often engage in selling because they believe a decline is imminent and they have the ability to avoid it. The truth, however, is that buying or holding – even at elevated prices – and experiencing a decline is in itself far from fatal. Usually, every market high is followed by a higher one and, after all, only the long-term return matters. Reducing market exposure through ill-conceived selling – and thus failing to participate fully in the markets’ positive long-term trend – is a cardinal sin in investing. That’s even more true of selling without reason things that have fallen, turning negative fluctuations into permanent losses and missing out on the miracle of long-term compounding.
先に述べたように、投資家はしばしば売りに従事する。なぜならかれらは急落は目の前にあり、それを避ける能力があると、信じているからだ。真実は、しかし、買ったり、ホールドしたり（買値が高値であったとしても）、下落を経験したりすることはそれ自体致命的なものではまったくない。通常、マーケットの高値にはさらなる高値が続く。結局、長期的なリターンだけが重要なのだ。考え尽くすことなくマーケットエクスポージャーを減らす―そしてフルポジの状態でマーケットの正の長期トレンドに参加し損なう羽目になる―のは投資における大罪である。理由なしに売り、負の変動が永続的損失に変わり、長期的複利の奇跡を逃してしまう。（訳文再検討）
★★★
マークスは、マーケットの変動は知り得ないということを理解していて、だから 「タイミング」を図れるということを信じない。ミラーがかつて述べたように、タイミングではなく、タイムを信じる。さらに、過去のデータから、「最良の10日」を逃すと取り返しのつかない機会損失につながるということも理解している。
このことから、必然的にa)常に割安と思えるものを買い続け、b)マーケットにフルポジで居続けるということが基本的行動方針になる。その結果、短期的に株価が低迷しおもしろくない思いをしても、20年間で数日しかない「最良の日々」（それがいつなのかは誰にもわからない）に資金を株式に投じていない事態だけは避けなければならない。
いま、ナスダックが大きく下げている。米国株式はハイパーグロースを中心に売られ続け、かつての輝いていた時の高値をとることはもうないように思える。しかし、それらの代わりに台頭するセクターはあるし、総体としての米国株式市場は再度新高値をとる。しかしそのタイミングはわからないから、今現金比率を高めるなんてことを考える必要はない。
現金比率を高める必要はないのは間違っていないが、保有している株式が最良のメンバーかどうかをゼロベースで考えるべきだ。より安く、より期待できる銘柄に乗り換える必要はある。それこそがマークスの言いたいことだろう。単なるガチホを推奨しているのではない。
この銘柄で金持ちになる→破産への道
２０２０年１２月にIPOしたプレイド、ウェルスナビは、自分なりに吟味して、この株を持って１年経てば倍はあるでしょう。という思惑はあった。１年後、どちらも破産コース。もちろん、まだ持っているはずはなく、どこかで損切りはしている。
これと定めた銘柄とはいえ、過大な期待に支えられた株価は容易にマーケットの藻屑と消える。
とうぜん、IPOして間もない企業の株価推移としては珍しくないし、このようなひたすら下落するチャートはたくさん見てきた。でも、預かり資産の大きさはひふみに迫る勢いのウェルスナビ、グーグルから出資を受けている数少ない企業であるプレイド、両者は違うと思われた。
しかし、わたしの目利きなんてものはまったく見当外れだったことから、やはり割安不人気銘柄でカタリストのあるところで選んでいくのが、たとえそうすることによって短期間にゲットリッチする可能性は失われるが、破産は免れるだろう。
